NPO法人プラス・アーツ

防災は、楽しい。プラス・アーツ

課題

ネパールでは自然災害の防災に対する意識は依然として低く、また教育現場において、防災教材や各地域に見合った防災教育が必要とされている。

解決策

ネパールの学校現場での防災教育の担い手を育成し、現地オリジナルの防災教育プログラムや教育教材の開発・普及を目指す。

防災教育の担い手育成と教材開発

ネパール・カトマンズ盆地の5都市(バグマティ県カトマンズ郡カトマンズ市、ラリトプル郡ラリトプル市、バクタプル市、サンクー市、チャンドラギリ市)の公私立学校の教職員が、IKC(イザ!カエルキャラバン!)の研修や開催を通して、オリジナル版防災教材の開発し、各学校で改善を重ねています。ネパールの学校現場で、防災教育の必要性を認識し、自然災害、特に地震に対する基本的な防災知識、技術を子どもたちに提供する活動を継続的に行っています。(2017年度JICA草の根技術協力事業として実施)

草の根技術協力事業支援型(JICA関西ホームページ)
https://www.jica.go.jp/partner/kusanone/shien/nep_07.html

Nepal Project ”DRR Teachers Club”(Facebook)
https://www.facebook.com/insec.org.np/

2015年専門家派遣

2015年4月にネパールを襲った大地震後、ネパール国内における学校教育現場で、防災教育の重要性とニーズが高まりました。ネパール国民の多くは、日頃の自助・共助の意識、防災訓練への参加が乏しい状況のなかで甚大な被害を受け、多数の死者や負傷者が発生しました。

同年8月に、ネパール・カトマンズ市、ラリトプル市のモデル校を対象に、公益財団法人東芝国際交流財団の海外支援事業により、イザ!カエルキャラバン!(IKC)を紹介しました。モデル校の教職員向けに講義、オリジナル防災教育プログラムの開発ワークショップを行い、開発したプログラムのトライアルを目的に、モデル校の児童・生徒対象にIKCを行いました。

また、モデル校の公私立学校や行政(ラリトプル市)を訪問し、教職員や行政に対して、学校建物の被害状況、地震後の子どもたちの様子、防災教育に関するこれまでの状況と今後のニーズなどをヒヤリングし、今後の防災教育支援に関する課題や要望を18名に対しベースライン調査をしました。

2015年に専門家派遣で実施した活動紹介

(シティネット横浜プロジェクトオフィスホームページ)
http://citynet-yh.org/japanese/drr_education_nepal-2015/

ベースライン調査

ベースライン調査

なまずの学校を体験

ローカライズワークショップの様子

ローカライズされたなまずの学校

教職員を対象とした持続可能な防災教育人材育成と教材開発

2015年のネパール訪問後、現地の教育現場では防災教育のノウハウや防災教育教材が著しく不足していることがわかりました。 また同時行ったベースライン調査からは、教職員自ら、防災教育や防災意識に興味関心があり、活動枠を設けて取り組みたいが、 そのやり方や何を教えればいいのかわからないという結果も得ました。これらを受けて、持続的な支援活動ができるよう、JICA 草の根技術協力事業の枠組みでネパール・カトマンズ盆地の学校・教職員を対象に活動を始めました。

フェーズ1(2017年1月~2018年1月)

▼草の根技術協力実施概要
対象地域:ネパール・カトマンズ盆地の5都市(バグマティ県カトマンズ郡カトマンズ市、ラリトプル郡ラリトプル市、バクタプル市、サンクー市)
ターゲット:5都市の公私立学校の対象校各1校ずつ(計8校)の教職員(合計24名)
実施期間:2017年1月~2018年1月の12か月
実施体制:(日本側)プラス・アーツ、協力団体;シティネット横浜プロジェクトオフィス、(ネパール側)インフォーマル・セクター・サービス・センター(INSEC)
活動:
1.聞き取り調査(学校・保護者・行政等)を実施する。
2.モデル校の教職員を対象にIKC指導者研修会を実施。その後、IKC開催に向けて各教職員らと運営計画を立案し、IKCを実施する。
3.オリジナル防災教材開発ワークショップを実施。教職員らがオリジナル防災教材を制作する。
4.5都市のモデル校の教職員ネットワークを構築する。

学校現場で防災教育の必要性を認識し、研修会、IKC開催を通して、オリジナル版防災教材の開発・改善を行い、自然災害、特に地震に対する基本的な防災知識、技術を子どもたちに提供する。

カウンタパートとの打合せ

モデル校でベースライン調査

教職員のワークショップの様子

防災イベントIKC-非常持ち出し品クイズ